五輪の開幕が近づいてくると、メダルの報奨金がいつも話題になる。

　ソチ五輪の前には、スピードスケートの日本代表を4人出している日本電産サンキョーの永守重信会長が、金メダルには2000万円、銀メダルには1000万円、銅メダルには600万円の報奨金を出すと語って、話題になった。

　日本の五輪メダリストには、日本オリンピック委員会（JOC）から金メダルに300万円、銀メダル200万円、銅メダルに100万円の報奨金が出る。また、各競技団体も独自に報奨金を出す場合がほとんどで、日本スケート連盟の場合はJOCと同額の報奨金を出すことになっている。

　したがって、日本電産サンキョーの選手、男子500mの長島圭一郎や加藤条治といった選手が金メダルを獲得したとすると、会社からの報奨金およびJOCと日本スケート連盟からの報奨金で、合計2600万円ということになる。

　しかしこれは、日本の冬季五輪の選手が受け取る可能性がある報奨金としては、すべての競技の中で、最も高い部類のものだろう。

　日本電産サンキョーの永守会長は、会社のある地元・長野県で盛んなスピードスケートに強い情熱を持っており、メダル報奨金も半分は会長のポケットマネーだという。これは例外的な金額と言わざるを得ない。一般的には、JOCの報奨金に準じた程度の金額が多いと思われる。

冬季五輪の選手は、北海道、長野、新潟で6割を超える。

　冬季五輪の場合、選手を支援している企業も、また競技団体も、夏季五輪の企業や競技団体ほど資金力はないことが多い。これは構造的なものだ。冬季五輪の競技は、雪が降ったり、氷の張る地域でなければ競技環境を整えることができない。結果的に、冬季五輪に出場する選手は北海道、長野、新潟に集中している。ソチ五輪の日本代表でいえば、選手総勢113人のうち、北海道から47人、長野から13人、新潟から9人。この3地区だけで全体の61％を占めている。

　選手たちを支援しているのも、北海道、長野、新潟に根ざした企業がほとんどだ。夏季五輪の場合、トヨタ自動車や日立、富士通といった世界的な大企業が選手を支援しているが、冬季五輪の場合は、ほとんどが地方の企業だ。

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