割りを食うのは中日、ヤクルト。

　ところが、同じく太いドミニカンルートをもつ中日は、得るものは少なそうだ。なぜなら、先発タイプのE・ロメロが長期離脱中で、現在、残りの支配下登録の外国人は5人。先発タイプがいないため、5人全員を一軍に登録したとしても、同時にはベンチ入りできないからだ。

　最も割を食うのは明らかにヤクルトだ。というのも先発タイプはG・イノーア、M・クック、A・スアレスとそろえたが、残りはリリーフのS・マクガフと、野手はA・エスコバーのみ。つまり、最初から「投手4人、野手1人」の一択しかなく、選んだが最後、シーズン中に野手を補強しても比率は変えれない。

「一軍の増枠だけでは日本人に限定することになってしまい、不公平ではないか」というのが推進論だが、ヤクルトからすれば、一軍4人枠を念頭にチーム作りをしたはずだ。

うやむやなままの「年俸問題」。

　それ以上に懸念されるのが「年俸問題」である。23試合減。無観客開幕。第2波が襲ってこず、観客を入れられるようになったとしても、距離を保つために座席を間引き、ジェット風船やビール、メガホンなどファンが楽しんできた応援スタイルは大幅に制限される。その状況で見込める入場料とインターネットを含めたグッズ販売、放映権料が今シーズンの球団収入だが、80％以上の減収は不可避だろう。

　強硬派の一部オーナーは「試合数減に応じた年俸の削減を！」と主張しているが、ある球団首脳は首を横に振る。

「ご存じのように統一契約書には試合数が減った場合のいわゆる不可抗力条項は入っていないのです。互いに署名している契約書である以上、書かれていない理由を持ち出して減額することは法律的にできません。あるとすればJリーグの札幌のような自主返納ということになります」

　第2波、第3波を考えれば、来シーズンも必ず全試合できる保証などない。それなら今からでも統一契約書の改訂を話し合ってもよさそうなものだが、機構側、選手会側いずれもうやむやのまま。別の球団幹部は声を潜める。

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