『毎日新聞』1981年10月1日付の夕刊では、当時、同紙のソウル特派員だった重村智計（現・東京通信大学教授）が「ソウル誘致成功の裏には、韓国が国際会議において北朝鮮の主張を抑えなければならないといった事情から、苦しい外交活動を強いられた結果、国際舞台での交渉のやり方を体で学んできた貴重な経験がある」と分析している。国際舞台で試練を潜り抜けてきた韓国側の粘り強い外交交渉を横目にしながら、愛知県と名古屋市、地元商工会議所といったローカルメンバーで構成された名古屋の招致団は国際経験の乏しさからなすすべもなかったともいえる。

　ソウルの決め手となったのは、IOC委員に対する次のような説得であったという。そこでは、名古屋側から弱点と見なされた分断国家という現状が、逆にアピールポイントとされていた。

《韓国は分断国家であり、南北の対立が続いております。だがだからこそ、平和のシンボルであるオリンピックの聖火を灯すべきではないでしょうか。またオリンピックの理想は世界の多くの都市で大会を開き、平和と友好の輪を広げていくことだと信じます。その点、日本はすでに夏・冬二回の大会を開催しており、今回は施設の面でもソウルがはるかに進んでいることに留意してください》（池井優『オリンピックの政治学』）

「A級戦犯は誰だ？」の見出しで名古屋敗北を伝える当時の『週刊文春』（1981年10月15日号）

　ソウルの勝因としてはまた、政府主導で招致活動を展開したことも大きい。一方、名古屋に対する国の支援は限定的だった。その背景には、この時期、国の財政再建が喫緊の課題となっていた事情がある。招致活動が始まった頃、名古屋を訪れた当時の首相・大平正芳は《財政赤字の昨今、国の負担分が何千億円にもなるんでは、政府として（誘致に）色良い返事はできない》と告げていた（『週刊文春』1979年8月16日号）。そもそも名古屋五輪招致は地域振興の起爆剤を目的にスタートしただけに、政府からすれば意義を見出しにくかったというのもあるだろう。オリンピックという国際的イベントを、どこまでもローカルの域でしか捉えられなかったところに、名古屋の五輪招致の根本的な問題があったと思われてならない。

もし1988年名古屋五輪があったら…

　それでも、名古屋がもし招致に成功していたらどうなっていただろうか。たらればを言ってもしょうがないと言われるかもしれないが、これについて想定することはけっして無駄ではないと筆者は考える。なぜなら、いま名古屋五輪招致から得るべき教訓は、招致に失敗したことよりも、むしろその計画の内容にこそあると思うからだ。

　そもそもオリンピック招致を最初に打ち出したのは名古屋市ではなく、愛知県だった。競技会場も名古屋市内にとどまらず、愛知・岐阜・三重の東海3県の各地に分散させる広域開催方式がとられた。そのために公共事業、とくに交通網の整備に巨額の予算があてられている。

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