3つ目は、スポーツ界の反応が1年ほど前とは異なっている点。その象徴は米国で、同国オリンピック・パラリンピック委員会（USOPC）のサラ・ハーシュランド最高経営責任者（CEO）は1月27日、「現段階で私たちが期待するのは大会が行われること」と声明で述べた。

収益面を支えるNBCと米国側が“微笑んでいる”

　米国は、抜群の競技力で五輪の主役を務めてきただけでなく、収益面でIOCの屋台骨を支えるNBCテレビ（親会社コムキャスト）が拠点を構える。IOCが無視できない、というより、最も動向が気になる相手が微笑みかけてくれているのは大きい。恋愛ドラマに例えるなら、完全に「脈アリ」状態だ。

NBCテレビはリオ五輪でネットユーザーをターゲットにしたソーシャルイベントも開催したという©Getty Images

　昨年、米国では陸上と水泳の両連盟が東京五輪の延期を求め、国内選手の声を尊重したUSOPCも延期を支持した。カナダのオリンピック委員会は、当初の予定通り2020年夏に大会が開かれた場合は選手団を派遣しないと表明。オーストラリアでは延期を前提に準備するよう、自国選手に指示した。しかし現在、カナダとオーストラリアのオリンピック委員会は、五輪に向けて変わらず準備を進める姿勢を示している。

バッハ会長に近い関係者が示唆する“根回し”

　バッハ会長が各所に根回しをしているのか。会長に近い関係者は「そう思う。昨年の過ちを繰り返さないようにしている」とみる。だが、たとえ根回しがあったとしても、半年後に自国の選手団を東京に送るのが危険と判断しているのなら、もう少し反発の声が上がってもいいはず。

　現段階では、各国・地域とも冷静に感染状況の推移を見守っている段階と考えていい。

　毎回、小規模ながら五輪に参加し、メダルも獲得するなど健闘しているトリニダード・トバゴ・オリンピック委員会会長のブライアン・ルイス会長は最近、筆者の携帯にメッセージを送ってくれた。

「五輪史上、最も困難な状況だと思う。しかし、IOCや大会組織委による包括的な感染予防策を信じている」

8割不支持に会長も一定の理解を示している

　とはいえ、開催国の熱意は極限まで冷え切っている。記者会見でバッハ会長は、今夏の開催に対して日本国内で多くの反対意見があることへの反応を問われた。1月に行われた報道各社の世論調査によると、中止、または再延期すべきと考える人が8割前後もいる。

　バッハ会長は、その圧倒的な数字に一定の理解を示した。

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