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箱根駅伝「沿道応援」、“85%減”だけど“18万人”をどう見るべきか…東京五輪開催への視線は厳しくなった? 

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松原孝臣

松原孝臣Takaomi Matsubara

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photograph byNanae Suzuki

posted2021/01/16 11:01

箱根駅伝「沿道応援」、“85%減”だけど“18万人”をどう見るべきか…東京五輪開催への視線は厳しくなった?<Number Web> photograph by Nanae Suzuki

前回大会のスタート直後(左)と今大会のスタート直後。沿道応援の数は85%減少したというが、これをどう評価すべきか

オリンピック開催への視線はより厳しくなったのか

 このように、沿道の応援にも大会の前から関心が寄せられた今年の箱根駅伝は、東京五輪にかかわる人たちも早くから注目していた。

 例えば、マラソンが実施される北海道の関係者だ。どのように運営するのか、どう対応するのか、1つの参考材料としてレースの模様を見守っていたというし、東京五輪組織委員会もまた、注視していた。

 観客が呼びかけにどれだけ応じるのか、それに対する社会の反響もまた、気にかけていた。

 今、オリンピック、パラリンピック開催への視線が厳しいのは否めない。現実をみつめれば、数多くの難題、支障があるのは自明のこと。

 そして、現在の状況からすれば「15パーセント」に目が行くのも、やむを得ない、自然な流れだろう。

 そう考えれば、オリンピックやパラリンピックへ向ける視線がより厳しくなったとも言えるかもしれない。

記事内で紹介できなかった写真が多数ございます。こちらよりぜひご覧ください。

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