「6年強化の流れは今後も加速していくでしょう。そこには『部活動の限界』があります。中学のサッカー部として活動する場合は、一定数の学校教員が必要になりますし、外部コーチを雇いづらい問題が生まれます。それに中学のサッカー部として特待生を取るのか、取らないかという学校経営の判断にも直結する。そこには、それぞれの学校の方針があるので、必ずしも『強化したほうがいい』という選択になるとは限りません」

　先日、スポーツ庁が主導する「公立中学校の運動部活動改革」が報じられた。2025年までに中学の部活を民間委託し、顧問など教員の土日における負担を軽減させる案が出されたというもの。それは昌平のような私立中学も直面する課題だろう。さらに、スポーツに注力しやすい高校とは違い、入試を要する私立中学の場合は学力重視の方針を掲げる学校やそれを望む生徒が多い。藤島監督が語った課題をクリアしてまで特定の部活動を強化することは、決して容易なことではないのだ。

　そこで、高校サッカー部の強化を見据えた藤島監督が行動に移したのは、「部活動ではなく、地域体育としてのハブの役割」を担うことだった。

　中学校の部活とは別の組織を構築することは、垣根を越えた選手集めを実現するだけでなく、練習拠点も学校のグラウンドと施設を活用できるメリットがあった。

　また、藤島監督をはじめ3名の教職員以外のコーチ（指導者）や運営スタッフの雇用はすべてFC LAVIDA採用で確保した。FC LAVIDAの村松明人監督が高校のヘッドコーチを兼任するように、クラブに雇われたコーチ陣は中学生から高校生まですべてのカテゴリーに携っており、2020年11月に創設した小学5、6年生を対象としたエリートスクールまで、幅広い世代を兼任しながら指導に当たっている。

FC LAVIDAの練習風景（学校提供）

「多くの指導者に触れる機会を」

　こういった複数の課題をクリアしながら、高校サッカー部の強化に繋げてきた藤島監督は、感受性の高い思春期の時間に多くのスタッフの指導に触れることは人格形成においても重要だと語る。

「6年間を通じてなるべく多くの指導者に関わってもらうことで、価値観も養えるし、各学年1人、1人にきめ細やかに目を配ることができます。選手たちはいろんな視点、意見を学びながら、自己発見をして成長をしていくことができると思っています」

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