「正直、間に合わない」との声も

　3月、6月、9月のW杯予選が延期となり、9月には国内で親善試合を組む計画もあったが、日本政府の方針で相手チームの入国が困難になり、中止せざるを得なかった。さらに10月、11月のW杯予選までも延期されるという危機的状況で浮上した“ウルトラC”とも言うべき、ヨーロッパでの主催試合――。

　そのアイデアに半信半疑の反町に対して、「正直、間に合わないと思います」ときっぱり答えたのは、JFA競技運営部・部長の平井徹である。

　競技運営部とは、文字どおり競技の運営を司る部署である。国内競技会ではアンダー12からオーバー70、女子、フットサル、ビーチサッカーの大会を運営し、国際グループではすべてのカテゴリーの日本代表戦の運営を担当している。

「我々の国際グループはW杯予選の準備をずっとしてきましたが、キャンセルに次ぐキャンセルで。ついに年内の代表戦はなくなってしまったか、と落胆していました。天皇杯や高円宮杯の準備を粛々と進めていたところ、田嶋会長から電話をもらって『やるぞ！』と。そのあと、反町技術委員長から『実際、間に合うの？』と連絡をもらった。やるという発想がまったくなかったので、『どうやってやるんですか。日本に呼べないじゃないですか』と訊ねたら、『ヨーロッパでやるんだ』と。でも、試合は10月上旬。この時点ですでに試合の2カ月前でしたから、僕の頭の中にパッと浮かんだのは『無理』の二文字でした」

待機措置なく入れる国をターゲットに

　長年、国際試合の運営に携わってきた平井にとっても、今回のハードルはあまりに高く感じられた。

　しかし、このままでは年内の代表戦がゼロになってしまう。なんとか代表戦を実現させたい――。

　その使命感が、平井を突き動かした。

　そこでまず着手したのは、開催地の選定である。

　ターゲットは日本人が待機措置なく入れる国だ。制限のない国をリストアップしたうえで、外務省に出向しているJFAの職員を通して各国在外公館と連絡を取り、感染状況を日々確認しながら丁寧に資料や情報、知見を収集していった。

　そのなかで候補地として浮上したのが、オランダだった。

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