「アフリカや北中米の選手の場合、『とにかくヨーロッパへ行ければいい。だから育成補償金はいりません』というスタンスなんですよ。

　先ほど例に出したレバークーゼンからの売り込みも、『育成補償金はいらない』というものでした。レッドブル・ザルツブルクもそう。

　それに対して日本は、多くの場合、育成補償金をしっかり請求しようとする。FIFAのルールに基づいた当然の権利なんですが、アフリカや北中米のクラブはそうではないので、クラブの経営陣からすると『プロとして活躍した実績が乏しい日本人選手でもお金がかかるの？』となってしまう。

　ヨーロッパのサッカー業界では『日本人は決して安くないよね』という認識が広まって来ています」

監督に就任したさいの1枚　©FC Wacker Innsbruck

育成保障金ゼロでどうやって稼ぐ？

　なぜアフリカや北中米のクラブは、手にできるはずのお金を「いらない」と言えるのか。当然、彼らも慈善事業をしているわけではない。そこには別に稼ぐシステムがある。

「フューチャーセールといって、『ここで活躍して次にステップアップしたときに得た移籍金を分け合いましょう』と事前に取り決めるんです。具体的には、契約書に『次にクラブが得る移籍金の30％を支払う』という感じで条項を盛り込む。

　短期的な利益を辞退することで市場に入れてもらい、将来一緒に儲けましょうという考え方です」

　分配率を30％に設定した場合を考えてみよう。ある日本人選手がJリーグのクラブからオーストリアのクラブに0円で加入し、その後、移籍金1億円で他クラブへ羽ばたいたら――Jリーグの元のクラブに3000万円を渡すというイメージだ。

　獲得する側からしたら最初に育成補償費を用意しなくていいし、期待通り活躍したら、日本側も育成に投資したお金を回収できる。

「健全経営で知られるドイツのクラブでさえも、コロナ禍の影響は大きく、売上が落ちています。プレミアリーグや投資家が支える一部のクラブを除いて、獲得コストをいかに下げるかがヨーロッパ市場のトレンドになっています」

　今夏、三笘薫が川崎フロンターレからプレミアリーグのブライトンへ移籍し、ブライトンとオーナーが同じベルギー1部のサンジロワーズへレンタルされることが濃厚になっている。移籍金は300万ユーロ（約3億9000万円）と推定されており、モラスの話と矛盾するように思われるかもしれない。だが、ブライトンのオーナーは約1800億円の資産を持っており、例外的なケースと言えるだろう（また、古橋亨梧のヴィッセル神戸からスコットランド1部のセルティックへの移籍に関しては、移籍金が非公開となっている）。

「なぜ田中碧がドイツ2部にレンタルなんだ？」は的外れ

　フューチャーセールの一形態として、レンタルを活用したやり方もある。

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