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山小屋支援でベンチャーが存在感。
ヤマップ代表が語る登山の希望と不安。 

text by

千葉弓子

千葉弓子Yumiko Chiba

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photograph byYAMAP

posted2020/08/05 11:30

山小屋支援でベンチャーが存在感。ヤマップ代表が語る登山の希望と不安。<Number Web> photograph by YAMAP

登山者用のアプリを提供するヤマップの代表・春山慶彦さん。元編集者で2013年に起業した。

なぜこんなに支援が広がった?

 そもそもなぜ今回ここまで山小屋への支援が広がったのだろうか?

「山小屋支援のプロジェクトを立ち上げる際、単に支援金を集めるだけではなく、“山小屋の役割”についても触れ、広く伝えることができたらと考えていました。山小屋は登山者の宿泊施設以外にも大きな役割を担っています。

 例えば登山道の整備や管理、遭難事故が発生した際の救助のサポート、荒天時の避難場所などの役割です。これらの山小屋の役割について、登山者でも知らない方が多い。そのため、山小屋の公的な役割も伝えられるよう、クラウドファンディングを始めました。

『山小屋を支援することは、登山文化の維持につながる』という趣旨が伝わったこともあり、支援の輪が広がったと考えています」 

 日本独特の山の環境について、春山さんはこう語る。

「世界的に見て、山岳エリアにここまで多くの山小屋がある国は日本以外にありません。また、アメリカやニュージーランドなどの海外では、国が山小屋を維持・管理しているケースが多い。日本では民間運営の山小屋が存在し、その山小屋が登山道整備など本来なら行政が担う役割まで担っている。日本独自とも言える特徴です」

ダメージを受けた3つの職業。

 登山業界において、コロナ禍により大きなダメージを受けた職種は主に3つあると春山さんは言う。

 山岳ガイド、ライターやカメラマンらメディアに関わるフリーランスの人々、そして山小屋だ。そのうち、山岳ガイドは全国組織があり業界内での横のつながりが存在すること、フリーランスの人々は個別性があり支援を呼びかけにくいことから、今回は山小屋にフォーカスした。山小屋には全国組織が存在しないことも理由のひとつだ。

「エリアごとの組合はあるのですが、それも極めて限定的です。民間運営の小屋は独自の考え方で経営していることもあり、横のつながりはそれほど強くありません」

【次ページ】 山小屋の運営には注文もある。

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