調査報告書から読み解くパワハラ問題。
「再出発」に必要なリーダーの存在とは。

　2018年は、スポーツ界でさまざまな「不祥事」が明るみに出た年でした。

　日大アメフト部の悪質タックル、日本ボクシング連盟トップの一件や、女子レスリングにおけるパワーハラスメント問題など……。

　それぞれに、問題の発覚当初はすべてのメディアが大きく報じましたが、それぞれの問題について一応の処分がくだっていくと、根本的な解決がなされたのかは別にして、世間の関心は徐々に薄れていったように思います。

パワハラ問題に打たれたピリオド。

　そんな中、'19年3月9日に日本体操協会の理事会が開かれました。

　そしてこの場で、昨年8月に宮川紗江選手が会見を開いたことで明らかになったパワハラ問題に、ある種のピリオドが打たれています。

　具体的に言えば、日本体操協会の塚原光男副会長と塚原千恵子女子体操強化本部長による宮川選手へのパワハラ問題について、「特別調査委員会」の調査報告書が発表され、その中で、宮川選手には「反省文の提出」を求めていること、そしてすでに反省文が提出されていること、が報じられました。

　このニュースに触れて驚いた方、やるせない気持ちを感じた方も多くいらっしゃったのではないでしょうか。

　そこで今回は、体操協会が公開している文書をもとに、この「反省文の提出」に至る経緯を検証してみようと思います。

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