「観るゴルフ」としては？

　ただし、ゴルフをプレーするだけの立場ならばそれでもいい。「観るゴルフ」に携わる人々にとってはツアーの動向が死活問題。日本のプロゴルフは大丈夫？　不安が付きまとう。

　なかでも目に付くのが、社会活動が再開したタイミングでの主要ツアーの対応の違いである。例えば米国では6月のシーズン再開から毎週大会を開催。ゴルフが他のプロスポーツを先導する形でリスタートし、地域の事情で試合が中止された週に、別会場で新規大会が立ち上げられた。各国を巡る欧州男子ツアーは渡航制限を懸念し、急きょ英国内だけで6試合を組んだ。

　一方、国内ツアーはプロ野球、Jリーグ等の後塵を拝すように再始動。女子が6月に1試合を開催、2戦目は8月になった。男子はシード選手の約半数が海外滞在選手（外国人選手）という事情もあり、7月の大会はエキシビションに変更、ようやく9月の公式戦再開が決まっても、冠スポンサーの経済的事情もあって以降も大会中止が相次ぐのが現状だ。

　戸張氏はこの違いを、「トーナメントの成立過程」に起因すると指摘した。実は、その日本のプロゴルフ大会の成り立ちこそが、自身の歩みと重なるものでもある。

トーナメントを先導したのは協会ではない。

　そもそも戸張氏は、ゴルフ部に所属していた慶大卒業後、住友ゴム工業で社会人生活をスタートさせた。直後に同社のゴルフ事業に携わるが、当時の名刺にあった所属部署は「スポーツ用品販売課」。つまり、ゴルフクラブやボールを売る仕事だった。

　自分の扱う商品をどうすればたくさん売れるか？　20代の感性はシンプルで「ゴルファーが増えればいい。そのためにはゴルフ人気のアップが欠かせない」というもの。その策のひとつがプロの大会の充実だった。ジャンボ尾崎が初優勝（1971年）を飾るよりも前の話である。

　当時、トーナメントの企画運営を先導したのは、男女のプロ協会よりも彼らのような一介の企業戦士たちだった。企画書を書き、プレゼンを通じてスポンサーを口説き、選手の賞金にはじまる大会運営費を捻出した。

「協会に『トーナメントを作って下さい』と言われて作っていた時代。そこでスポンサー側は『やってもいいけれど、メリットはあるの？』となるわけです」

　人気のないゴルフに出資する主目的は企業の宣伝。テレビ放送もその一環である。加えて、企業の“エライ人”たちがプロと懇親ゴルフができる「プロアマ戦」もスポンサーメリットとして打ち出し、業界は成長を始めた。

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