2018年の冬季オリンピックの開催地が、韓国の平昌（ピョンチャン）に決まった。

　IOC総会が始まる前から、平昌が優位に立っていることは疑いがなかった。平昌は「2浪」のアドバンテージを持っていたからである。

　ここしばらく、オリンピック開催地の招致活動を見ていると、浪人した都市がノウハウを蓄積して有利に活動を展開している。特に夏のオリンピックでは、アテネ、北京と落選経験を持つ都市が、浪人のメリットを生かして開催都市に選ばれた。何が有利になるかというと……。

・知名度が初回の立候補の時より格段にアップしている
・招致計画が数年にわたって練られることになるので、「模範解答」に近いものができあがる
・招致委員会とIOC委員とのパイプが太くなっていく

　平昌の場合、招致計画が優れたものになっていった。特に、すべての競技会場間が30分以内で移動できるようになっているのだが、これは冬のオリンピックの移動距離に辟易している人間にとって、またとない朗報なのだ。

　とにかく移動で1日が終わってしまう経験を、取材陣や委員はしている。平昌はIOC委員の「ツボ」を抑えたと言っていいと思う。

国を上げ一気に莫大な資金を投入し、五輪招致に成功した韓国。

　さらに平昌はホテル、ジャンプ台やバイアスロン会場など、インフラ整備に日本円にして約1130億円をつぎ込んだ。

「作っちゃったんで、オリンピック、やらせてください！」という感じで、リスクもあり、強引な手法とも言えるが、これがまた「すでにインフラは整っている」という評価につながるのだから、結果的に平昌の招致委員会としては、してやったりとばかりに「ドヤ顔」をしたに違いない。

　それに加え、前回の招致活動との大きな違いとして、金妍児（キム・ヨナ）という金メダリストが誕生したのも大きかった。招致の「顔」ともいうべき選手の有無も、いまや大きい。少し前まではブレア（ロンドン）やプーチン（ソチ）といった国家元首のプレゼンテーションが大きな力を持っていたが、国際的な知名度を持つアスリートのプレゼン力も大切になってきた。

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