1日でも早い決断が求められることは言うまでもない

　この状況で日本から大局的な視点で大会開催の可否を判断し、国際オリンピック委員会（IOC）に中止を求められるのは、東京都と政府という日本の行政、政治レベルでしかないはずだからだ。そして中止の決断をして、その五輪予算をコロナ対策と医療対策へ回すなら、1日でも早い決断が求められることは言うまでもない。

　すでに欧米等で始まっているワクチン接種が広く行き渡れば、開催の可能性はあるのかもしれない。ただ、当初は2020年末までに2000万人へのワクチン接種を目標としていた米国でも、咋年内の接種人数は僅かに280万人にとどまっている。

　それが現実なのである。

「7月には安全な大会を保証できるはずだ」といま語ることは、まさに「たとえ神でさえも、この船を沈めることはかなわない」と言うスミス船長と同じだろう。

　中止を決めれば後戻りはできないが、中止決定はいつでもできると言う声があるのも事実だ。ただこの一瞬すらもアスリートたちは7月に向けて戦っているのを忘れてはならない。一刻も早く決断することも、この状況ではアスリートファーストではないだろうか。