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ドラフトすら通常通りとはいかない。
支配下80名という救済措置検討を。 

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小関順二

小関順二Junji Koseki

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photograph byKyodo News

posted2020/04/08 07:00

ドラフトすら通常通りとはいかない。支配下80名という救済措置検討を。<Number Web> photograph by Kyodo News

リーグ開幕の見通しが立たないプロ野球。ドラフト会議も例年通りのやり方とはいかないだろう。

支配下80名という救済措置。

<第79条(選手の制限数)>
球団は、同一年度中、70名を超える選手を支配下選手とすることはできない。契約保留選手は支配下選手の数に参入する。ただし、第57条の2(選手の救済措置)が適用されたときは、支配下選手の数を80名までとする。

 第57条の2には以下のようなことが書かれている。

<第57条の2(選手の救済措置)>
球団の合併、破産等もっぱら球団の事情によりその球団の支配下選手が一斉に契約を解除された場合、又は前条によるコミッショナーの斡旋が失敗し同様の事態となった場合、若しくは斡旋が不調に終るおそれが大きい場合は、実行委員会及びオーナー会議の議決により、他の球団の支配下選手の数は前記議決で定められた期間80名以内に拡大され、契約解除された選手を可能な限り救済するものとする。

 ここに書かれている球団の合併、破産と、新型コロナウイルスの感染拡大によってプロ、アマ球界が満足に日程を消化できない現状とでは内容が異なるが、「選手の救済措置」という一点で「第57条の2」を採用する価値はあると思う。1年間の暫定処置でいいので是非検討してほしい。

第二次世界大戦後の状況と似ている。

 現在の状況と似ているのが第二次世界大戦の敗戦直後である。

 2001年秋、水戸市立博物館で展示された『一球入魂 飛田穂洲 学生野球に捧げた生涯』の図録には飛田穂洲(早稲田大学初代監督)の書いた『進め!野球の大道へ!』(1946年4月創刊号、『ベースボール・マガジン』所収)が紹介されている。

 ベースボール・マガジン社長の池田恒雄氏は同誌を創刊するときの心構えを、「巻頭を飛田穂洲の一文で飾ることが出来るかどうかに、この雑誌を出すゆえんのすべてをたくすつもりでいた」と語っている。

【次ページ】 飛田穂洲が残した言葉。

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飛田穂洲

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