筒香も気にする今後の流れ。

　発表直後から日本高野連の竹中雅彦事務局長は「新潟高野連が先走ってやった印象」と不快感をあらわにしていた。

　昨年末のこのコラムでもお伝えしたように、日本高野連の許可を得ずに新潟高野連が決定、発表をしたことがお気に召さなかったようなのである。

　そうした動きの中で年明けの1月7日には新潟高野連の杵鞭（きねむち）義孝専務理事が、日本高野連に呼ばれて事情聴取を受け、同9日の業務運営委員会でも意見交換が行われた。最終的には2月20日の理事会で結論を出すことになっているが、結論から書くと新潟県の春季県大会での球数制限実施にストップがかかるのが濃厚で、その流れに筒香も気を揉んでいるということだ。

　ただもし日本高野連の“面子”のために、球数制限にストップをかければ、高校野球だけでなく、日本の青少年の野球が得られるせっかくのデータを失うことになるのだ。

「やってみなければ何も起こらない」

「やろうとしていることは正しい。将来、絶対に踏み込んでいかなければならない問題だ」

　竹中事務局長も球数制限は時代の流れと認め、業務運営委員会でもそのためにも様々なデータが必要だという議論があった。

「データを集めて全国一斉にというのが本来、あるべき姿ではないかという意見が多かった」

　ならばせっかくのデータ収集のチャンスを、なぜ高野連自らが潰してしまわなければならないのか、ということになる。

「やってみなければ何も起こらない」

　杵鞭専務理事が語るように今回の球数制限は、新潟にとっても実験的な試みなのは確かだ。

　しかも新潟には下は少年野球、学童野球から上は大学、プロのBCリーグ、新潟アルビレックスまで野球に関わる横の組織を連携する新潟県野球協議会という組織があり、その中での取り組みの一環なのである。

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