６月４日の国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）理事会で２０１６年夏季五輪開催地の第１次選考が行われ、'64年以来２度目の招致を目指す東京が総合評価１位で通過。２位マドリード（スペイン）、３位シカゴ（米国）、５位リオデジャネイロ（ブラジル）＝４位のドーハは10月開催案のため落選＝も順当に来年10月の最終選考へ進んだ。

　東京が評価された最大の理由は「世界一コンパクトな五輪」案で、中央区晴海に新設予定の五輪スタジアムを中心に、半径８km以内にほとんどの会場を収容するという計画が、ミシガン湖沿いの４つの会場群を高速道路で結ぶシカゴや全会場の３分の２を選手村から15km以内に配置したマドリードを上回った。ＩＯＣの評価を受けて会見した東京オリンピック招致委員会の河野一郎事務総長は「テクニカルな点が評価されたのはうれしい」と胸を張ったが、40年以上前とはいえ、過去に五輪を開催した実績のある東京が施設などのハード面で優れているのは当たり前の話で、今後の戦いはソフト面での評価が重要となってくる。一つの指標になるのが市民の支持率だが、ＩＯＣが独自に実施した世論調査ではマドリード90％、リオ77％、シカゴ74％なのに対し、東京は59％と圧倒的に低い。都民の中には反対意見も多く、今の時点で五輪招致への熱意が都民全体に広がっているとは思えない。