海洋におけるプラスチック汚染問題など、いかにごみを減らすかは現代社会の大きなテーマになっている。当然、五輪も例外ではない。五輪憲章にも「持続可能性」の尊重がうたわれており、今や「ごみをどう扱うか」でその国の民度が測られると言っても過言ではない。東京オリンピック・パラリンピック組織委員会の森浩志は、“廃棄物対策のエキスパート”として、大会史上最高レベルの資源化に挑んでいる。

「2012年のロンドン大会では、運営時の廃棄物の再使用・再生利用率が62％でした。来年の東京大会では、それを上回る65％にすることを目指しています」

　これがいかに難しいかは東京の家庭ごみのリサイクル率（熱回収を除く）と比較すればわかる。一番高い多摩地域ですら約37％。あらゆるごみの可能性を見直さなければ目標は実現できない。『Zero Wasting』（資源を一切ムダにしない）という大目標を持続可能性運営計画で打ち出した。

「資源管理の基本はリデュース（発生抑制）、リユース（再使用）、リサイクル（再生利用）の3R。たとえば大会の備品・機材はレンタル・リースを活用。当然、購入せざるをえない物もありますが、大会後に売却や譲渡を試みる。それがダメでも金属などを回収してリサイクルします」

　では大会中にごみはどれだけ出るのか？　ペットボトル（1413t）など、合わせて6915tと推計している。

「例えば国立競技場では1日の排出量が最大約40tと見ています。そのうちペットボトルは約35万本。意外に多いのが段ボール。ペットボトルは段ボールに詰められて搬入されるからです。スタッフの弁当の容器も軽視できない量になるので、容器の材料を選び、リサイクルします」

　ここで不可欠なのが、分別の徹底だ。観客エリアにおいてロンドン大会では3分別のみだったのに対し、東京大会では「ペットボトル」、「紙容器」、「プラスチック」、「食べ残し・ティッシュ・割箸等」、「飲み残し」の5分別に。都内会場の一部では、都が募集した分別ナビゲーターが、主要なごみ分別ボックスの周りで案内する予定だ。

現在のごみ収集は1964年のレガシー。

　今回、最大の挑戦になるのが、使い捨てプラスチック対策だ。食品などで汚れているプラスチックはリサイクルが難しい、いわゆる「未分別混合プラ」だ。2017年末に中国が廃プラスチック類の輸入を禁止して以降、国内に滞留し、専門業者による有料の焼却処分が主流になってきた。

　だが、通常ではやらないことにこそチャンスがある。汚れているプラスチックをリサイクルできる業者を、森は見つけ出した。

「会場から出るプラスチックごみの多くは、菓子、パン、サンドイッチ、おにぎりの袋。異物が混ざっていてもリサイクルできる業者に相談したところ、チャレンジしましょうと言ってもらえた。同じように汚れた紙容器も従来は焼却されていたのですが、今回はそれをトイレットペーパーにする。プラスチックや紙の焼却よりコストはかかりますが、この2つに挑むことで65％を達成できると確信しています」

　56年前、日本ではまだごみ収集が近代化されておらず、街角にごみがうず高く積まれるなど衛生面で遅れていた。だが1964年の東京五輪を機に、青い大きなポリ容器が導入され、パッカー車（圧縮装置付きのごみ収集車）が決められた曜日に回収するようになった。五輪のレガシーの1つだ。

「廃棄物処理業者は小さい会社が多く、新型コロナウイルスの影響で事業ごみが減り、厳しい経営環境にさらされています。しかし循環型社会が重要視され、ごみの資源化にビジネスチャンスが広がってきた。汚れたプラスチックや紙の資源化の可能性を示せれば、参入する業者が増え、新たなリサイクル市場を生み出せ、レガシーとして残せるのではないかと期待しています」