JFA田嶋会長が語る「サッカー界が
スポーツ競技団体に貢献できること」

　まずは裾野に手を差し伸べる。日本サッカー協会（JFA）は、新型コロナウィルス禍により困窮する日本全国の街クラブを支えるべく、JFAサッカーファミリー支援窓口を開設した。

　国内には小学生年代から社会人クラブまで、約2万7000のチームがJFAに登録している。今回のコロナ禍によって活動がストップし、指導者への賃金や施設の賃貸料の支払いが難しくなっているクラブは日に日に増加。サッカー界への支援策第1段階として、申請クラブに30万～500万円を無利息、無担保、最長10年の返済期限で融資すると決めた。

　この救済策は、どのような経緯で生まれたのか。「ポスト・コロナ」の時代に向けて、JFAはどのような準備を進めているのか。自らも新型コロナウィルスに罹患し、入院生活も送った田嶋幸三会長が、単独インタビューで語った。

全国の小さなクラブから悲鳴が上がっていた。

――田嶋会長は4月2日に退院。JFAサッカーファミリー支援窓口開設に向けた第1回目の会議が、4月13日に開かれました。入院中と退院後、サッカー界が新型コロナウィルス禍を乗り越えるために、どんなことが必要だと考えたのでしょうか。

「私はほかの感染者のみなさんと比べれば、軽症で済みました。入院当初は熱もあったのですが、後半、回復し始めてからは『退院したら何をしよう、こうしよう』と考えるようになりました。サッカー界に関わるようになって何十年も経ちますが、実を言うと、あまりゆっくりと考える時間ってなかったんです。退院して間もない頃には、小さな街クラブから『何とかしてください』『このままでは潰れてしまいます』という悲鳴や意見をいただきました。それをどう解決していくか。まずここに取り組みました」

――街クラブからは具体的にどのような悲鳴の声、相談があったのでしょうか。

「やはり固定費についてです。主にそれは人件費であり、クラブハウスやグラウンドの賃貸料について。これは待ったなしで請求が来るわけですから、クラブの経営者にとっては大変な問題です。これまで日本サッカー協会は、自前のサッカー場を持ちなさい、クラブハウスを持ちなさいと言い続けてきました。それに則って設備と人材を整えてきたクラブほど、今回の被害が大きいわけです。その意味でも、我々はサポートしていかないといけない」

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