世界的なサッカーバブルは頭打ち？
プレミア放映権が下落、Jの影響は。

　JリーグとDAZNが締結した10年間の放映権契約（2017～2026年）は今年、3年目に入りました。

　放映権料の総額は約2100億円ですが、210億円が10年間支払われ続けるわけではありません。最初の3年間は160億円で、4年目以降は段階的に増加していく形になっています。

　Jリーグは、来季以降、収入が増えていくことが見えている状況にあり、そのお金をどのように活用していくかが、今後の重要な経営テーマです。

　当然、手にする資金は、Jリーグをより魅力的なコンテンツにするために投資されるべきもの。たとえば、欧州のリーグなどで活躍しているスター選手獲得への投資は、有効な使い道の1つではないでしょうか。

　昨季、ヴィッセル神戸にアンドレス・イニエスタが、サガン鳥栖にフェルナンド・トーレスが加入しました。その結果、神戸の平均観客動員数（ホーム）は1万8272人（2017）から2万4779人（2018・イニエスタ加入後）へと36％増、鳥栖は1万4194人（2017）から1万7265人（2018・トーレス加入後）へと22％増を果たしました。

　アウェーゲームでも、2017年の同カードとの比較で、ほぼ同等の増加率を記録。世界的なビッグネームの獲得が、観客動員数の増加に大きく貢献しました。

放映権料がもし頭打ちだとしたら？

　選手がどの国のリーグでプレーをするのか、その判断基準はさまざまでしょう。ただ、年俸の高低が大きなファクターであることはまぎれもない事実です。

　サッカービジネスにおいて放映権収入は非常に大きい比率を占めており、単純化すると、莫大な放映権収入を得て潤沢な資金を持つリーグほど、年俸の高いスター選手を数多く抱えることができる、という構図になっています。

　近年、プロスポーツの放映権料は世界的に高騰し続け、欧州の各リーグもその恩恵を受けてきました。

　でも、これが仮に頭打ちになっているとすれば、収入増が確約されているJリーグに優位性が出てくることになります。総額としては依然として大きな開きがあるため「相対的にやや有利になる」といった程度の変化ではありますが、Jリーグの戦略策定に影響を及ぼす可能性は十分にあります。

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