無観客でも人気コンテンツになり得る。

　こうしたコロナ禍による経済的なプロスポーツ界の打撃は野球だけではない。

　JリーグやBリーグなども同じで、野球の世界でさらに言えば地元企業に支えられている独立リーグの経営などは、今まさに瀕死の状況にあるとも言える。

　そうしたプロスポーツ界の危機に対して、もちろん様々な対応策や打開策を各団体も協議している最中だが、決定打になり得るものの1つと思うのが「コロナ野球くじ」の販売だ。

　外出自粛が続く中でゲームや有料の映画配信サービスなど在宅型エンターテイメントの需要は大きく伸びている。そういう意味ではプロ野球もたとえ無観客でも開幕すれば、人気コンテンツの1つになることは確実だろう。

2018年に導入寸前まで漕ぎ着けていた。

　そしてもう1つ、注目するのは無観客で開催されている中央競馬の売り上げだ。

　緊急事態宣言で外出自粛中の4月25日に東京、京都、福島の3競馬場で開催されると、いずれの競馬場も前年比プラスの売り上げを記録するなど、ネット投票の普及でコロナ禍も無関係の活況を呈している。

「野球くじ」は2018年に導入寸前まで漕ぎ着けていた経緯がある。

　この時は東京五輪の資金捻出を想定した永田町主導で話が進み、2月21日のNPB幹部と12球団代表者会議では正式な議題となって協議され、大きな反対意見も出なかったと報じられている。

　しかしその後、くじの収益金の配分を巡って超党派の国会議員で作るスポーツ議員連盟と日本野球連盟（NPB）で合意が得られずに話はたち消えとなってしまった。

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