2020年の前に2018年の平昌に注目を集めるために。

　連盟でも今年6月には個人を対象に一口3000円から寄附できる賛助会員制度をスタート。10月にはクロスカントリーナショナルチームが法人を対象に寄附の募集を開始するなど、さまざまな手は打っている。

　ただ、それは一助になるかもしれないが、根本的な解決策とはならない。連盟として主体的に、積極的に解決に乗り出していかなければ道筋は見えてこない。

　皆川氏の話の中には、「独立自尊」という言葉があった。今回の会見では、かつてない演出の仕方、開幕前らしい華やかさをはじめ、変化が見られたのは、連盟としての主体性があったからではないか。そういう意味で、改革への意思が見えた会見でもあった。

　会場では、こんな声も聞かれた。

「どうしても、世間の関心は、2020年に向きがちで」

　2年後の平昌五輪よりも、2020年の東京五輪へと目が向きがちな傾向があるのは否めない。

　東京の前に、冬季五輪があることを知らしめるためにも、連盟そのものの取り組み、そして選手たちの活躍が重要となっていく。