どうやらこれは、単なる格闘技の大会ではないらしい。

　来年2月26日、さいたまスーパーアリーナで開催されるＵFC（Ｕltimate Fighting Championship）日本大会は、経済の面からも語られるべきメガイベントだというのだ。9月6日の開催発表で、ＵFCアジアマネージングディレクターのマーク・フィッシャー氏は言った。

「ラスベガスで開催された『ＵFC100』は地元経済に5100万ドルの経済効果をもたらしました。オーストラリアでの2度のイベントによる経済効果は3000万ドルを超える規模。同様の経済効果が期待されるイベントをさいたまスーパーアリーナで開催できることを嬉しく思います」

　日本中から、あるいは世界中からファンが訪れる。ホテルや飲食店、交通機関にお金を落とす。その額はざっと数十億円。ＵFCの首脳陣は、本気でそう考えている。

全世界を席巻している最大のMMA団体がついに日本上陸。

　ＵFCは、言うまでもなく世界最大のMMA（総合格闘技）団体である。

　会場は常に満員、PPV（ペイ・パー・ビュー＝有料放送）でも巨額の利益をあげ、アメリカだけでなくイギリス、アイルランド、ドイツ、アブダビ、ブラジルでも大会を成功させた。PRIDE、STRIKEFORCEなど競合団体を買収することで勢力はさらに増し、この秋からは全米4大ネットワークのFOXでも中継が始まる。

　そんなＵFCが日本大会開催を決めたのは、格闘技マーケットが冷え込んでいるといわれるこの国でも「勝算あり」と踏んだからだろう。

　約2万の客席を埋めるためのターゲットには、今の格闘技ファンだけでなく、かつてPRIDEやHERO'Sに熱狂した潜在的格闘技ファンも含まれているはずだ。

「格闘技？　昔はよく見たけど……」という人々を冬眠から目覚めさせる“武器”を、ＵFCは持っているのだ。

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