こうした大型都市型マラソンに対し、中小規模の地方都市開催のレースは到底太刀打ちできない。参加ランナーを増やすためインフラに投資したとしても、回収できる将来的な具体策がなければ、むしろ負債が膨らんでしまう。加えてマラソンは球技や格闘技などと違い、競技の主な舞台が公道なため観戦費を徴収することも難しい。

　市民ランナーの参加が中心のマラソン、20km、30kmレースなどでも事情は同じで、現地へのアクセス、更衣室やレース中の荷物預かりの有無、さらには給水所のクオリティなどが重視され、歴史あるレースというだけではランナーが集まりにくくなっている。しかも、施設整備や利便性で他レースに遅れをとっていると気づいても、修正は簡単ではない。参加者300人規模のレースでも、更衣室や荷物預かり所を設置するには、人件費と合わせて100万単位の追加出資が必要になるという。

　直接的な大会経費だけで1兆4530億円（NHK調べ）にも上った東京オリンピック・パラリンピックの出費について質問されたスポーツ庁長官は、「スポーツから受ける感動はプライスレス」とまるでピントのずれた返答をしたが、それに較べ、公金に頼った無茶な延命を選ばなかった、びわ湖毎日マラソンの大会関係者は、はるかに賢明だったと思わざるをえない。

　しかし、赤字がかさみ維持が困難だからといって、マラソン大会の統廃合が進めば、中堅や若手など次代を担うランナーたちの貴重な実戦の場が奪われてしまう。

　東京オリ・パラに莫大な税金を注ぎ込んだ反動から、特定競技の負債補填として公金を大量に使うのはむずかしく、長引くコロナ禍によりスポンサーも集まりにくい。

東京オリンピック・パラリンピックには総額1兆4530億円の大会経費が投じられた　©JMPA

“ギャンブル化”のアイデアにマラソン関係者の反応は…

　そんな中、『アキレウスの背中』で提示したマラソンをギャンブルに適用する案は、資金獲得のための大きな選択肢になるのではないか。

　東京マラソンのような国際大会でレース1位の選手や、1位から3位の3人を予測し、ベットする。収入は東京マラソンの組織だけでなく、各地のマラソン大会主催組織にも一部分配され、レース開催のために使われる。もちろん上位入賞したランナーたちにも高額の賞金が支払われる。

　法律や不正防止のための制度の整備が必要になるが、システムが整うのに従い、国内外のさまざまな競技、選手に賭けの対象を増やしていけば事業規模も広がってゆく。収益は可能な限り透明化し、毎年会計士による監査も行う。もしギャンブルと呼びたくなければ、金銭配当付きのクラウドファンディングと呼称を変えてもいい。

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