ホークスを福岡に持ってきた男の夢。
2つのドーム構想と、令和の完成形。

　読売新聞社、巨人軍、東京ドームの3社が7月20日、東京都内で共同会見を行った。新型コロナウイルス対策も含めて巨人の本拠地・東京ドームに約100億円規模の設備投資を行い、大改修を行うと発表したのだ。

「世界トップレベルの清潔・安全・快適なスタジアムを目指して」として、換気能力を1.5倍にアップすることやコンコースに手洗いスポット12カ所を新設、座席ごとにQRコードをスマホで読み込むことで、近隣エリアの観客にコロナウイルス感染者が出た場合などに追跡できる「コロナアラート」を導入座席にいながらトイレやゲートの混雑状況をスマホで確認できる「東京ドームアラート」を導入する。

　それらに加えて、メインビジョンを大改修して横幅126メートルの国内最大超大型ビジョンとし、ファンの観戦満足度の向上なども図るという。このほかに様々な改善案が発表されている。

　東京ドーム開場から今年で33年目。老朽化した感は否めず、ここ最近は本拠地移転の噂が報じられることもしばしばだった。

日ハムですら600億円、都内なら……。

　また、巨人のように球団と球場運営が別会社で、球団が球場使用料を納めるという図式がかつての日本球界では多かったが、近年は球団が「自前球場」を保有し、スタジアムビジネスを収益の柱とするのがトレンドになっている。北海道日本ハムが2023年の開業を目指している新球場への移転はまさにその流れだ。

　一方で北海道北広島市に建設する新球場の費用は約600億円と言われている。仮に巨人軍が東京ドームから移転したとすれば、都内になることはほぼ間違いなく、地価を考えれば費用はさらに膨らむことが想像できる。その巨額投資を巨人軍が嫌ったとしても不思議ではない。

　今後この方針の「違い」の影響が鮮明になれば、プロスポーツビジネス界においては今後大きく注目されることになるだろう。

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