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日本のプロスポーツ界に革命が!?
税制と向き合ったJリーグ特命ペア。
text by
岸名章友(日本経済新聞社)Akitomo Kishina
photograph byJ.LEAGUE
posted2020/07/17 11:40
Jリーグ専務理事の木村正明氏。東大法学部卒業後、ゴールドマン・サックスに入社。ファジアーノ岡山の社長を経て、2018年より現職。
「大ホームラン」「スーペルゴラッソ」級の快事と。
災禍に嘆いて立ちすくむだけでなく、できるアクションをしたからこそもたらされた「大ホームラン」(某クラブ会長)であった。
とある記者に言わせれば「スーペルゴラッソ」級の快事。
アクションを起こしてこそリアクションが引き起こされるのは、サッカーのピッチの内でも外でもどうやら同じらしい。
ともあれ特命ペアの奮闘のかいがあって、スポンサー料の返還請求などは今のところ表面化していない。
「5月・6月分のスポンサー料が無事入ってきて、親会社からの貸付金を取り付けられたクラブもある」と木村。
リーグ戦が何とか全試合を行う運びとなり、クラブから目立ったSOSは上がっておらず、楽観はできないがコミットメントラインの力をさほど借りずに乗り越えられそうな気配もある。
「新しい価値が生まれるきっかけにもなる」
「親」の後ろ盾を得るJリーグクラブは打てる手が増える。投資が利潤を生み、さらなる投資を呼ぶのが資本の論理。
Jリーグは近年、この資本と競争の原理を重視してきた。コロナ禍の今は競争より共存にシフトしているが、強いクラブへ手厚く投資し、世界に通じるビッグクラブをつくるという野望を捨ててはいない。
「スポーツははじめに投資がドンとないと、始まらない。そして興行やエンターテインメントは中心になれる人物が引っ張っていかないと、しんどい」。この業界に携わってきた木村の実感である。税を巡る新ルールが野心あふれるオーナーを引き寄せ、もろもろの変化が投資を促すインセンティブとして働けばと期待する。
リーグ内でクラブの二極化に拍車がかかるかもしれない。だが引き離されるかもしれない側にも、成長の糸口はあるはずだと木村は話す。
コロナという望まざるものがもたらした変化は、「新しい価値が生まれるきっかけにもなる」と考えている。
リモートで様々なことが行える習慣の確立、一極集中型経済の再考。来たるアフターコロナの時代にJリーグの見いだすべき活路やヒントが、その辺りに潜んでいる。
「スポーツクラブの存在価値はこれからも、すたれはしない」(木村)
そんな思いで、次なるアクションを探っているのだ。