２０１６年夏季五輪の国内立候補都市に選出された東京都が、早くも精力的な動きを見せている。日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）の選定委員会でライバルの福岡を破った翌８月31日には、石原都知事自らが小泉首相と安倍官房長官に協力を要請。ＪＯＣの竹田恆和会長とも会談し、招致のための新たな組織を早急に立ち上げることなどで合意した。日本体育協会からも全面協力を取り付けるなど、文字通り一大国家プロジェクトとしての形が整いつつある。
東京が福岡との招致合戦に勝てたのは、ひとえに「知名度」によるところが大きい。純粋に開催計画だけを比較すれば、博多湾を囲むように３つの会場群を配置した福岡の方が、半径10ｋｍ圏内に競技会場の大半を配置するとした東京の計画より完成度が高かったのは事実だ。だが、今回の国内選考に当たってＪＯＣが最重要視したのは、あくまでも「どちらが国際招致合戦に勝てるか」だった。'04年のアテネ、'08年北京、'12年ロンドンと近年の五輪はすべて世界的に有名な大都市が招致合戦を勝ち抜いている。国際的な「知名度」は今や必須条件であり、極論すれば戦う前から勝負はついていたといっても過言ではない。
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