授業料免除は「1学年2人だけ」でも…“今季絶好調”早大駅伝チームが「企業スポンサー」に期待する切実なワケは？ 前総長は「アメリカとは全く別物」 

　個人への支援は寄付でまかなっているということになる。線引きは明確である。

　ただし、奨学金の対象となる人数についていえば、これが早稲田の弱みでもある。

　陸上競技長距離についていえば、他の大学の推薦枠、授業料免除枠の実数は発表されていないが、1学年2枠というのは決して多い数字ではない。

合宿など部の強化には当然、費用もかかる　©Nanae Suzuki

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　団体競技である野球部、ラグビー部についていえば、対象枠が少ないと言って差し支えないと思う（早稲田のOBで「ダメだ、弱い」とか文句を言う人は、こうした条件で指導者、学生が頑張っていることを知らないのだと思う）。

名門大に見る「日米大学スポーツの差」

　こうした実情は理解している。しかし早稲田なら、もっと大胆にスポーツの予算を増やしてもいいのではないか。

　私がそう考えるのは、田中前総長が大学院時代を過ごしたアメリカのOhio Stateの体育予算が莫大だからだ。Ohio St.はフットボールの強豪であり（今年のプレシーズン・ランキングは1位）、体育局（Department of Athletics）の2025年度の収支を調べると、

・収入　3億3608万ドル
・支出　3億2039万ドル

　という一大産業になっている。1ドルを150円とするなら、収入は504億円、支出は481億円となる。

　それこそ、桁違いだ。

「Ohio St.のように、早稲田スポーツに財政的な発展を期待したいのですが」と田中前総長に質問すると、「アメリカと日本の大学スポーツは、まったく別のものと考えています」と前置きしたうえで、アメリカのカレッジスポーツのビジネスについての話が続いた。

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