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青学大「レッドブルと契約」で妙高市は“1000万円減額”、早大には「大和証券&ドコモ」が…なぜ企業マネーが殺到? 大学駅伝“スポンサー狂騒曲”の内幕
posted2026/09/28 06:02
今シーズンからレッドブルのスポンサーロゴを掲示する青山学院大学駅伝チーム。巨大化する「大学駅伝ビジネス」の現在地は?
text by

生島淳Jun Ikushima
photograph by
Takashi Shimizu
大学駅伝界に企業スポンサー参入の気運が高まっている。2020年度から国内大会でユニフォームへのスポンサーロゴの表示が許可されているが、今季からはついに伝統校の早大も2社からのスポンサー支援に踏み切った。巨大コンテンツとなった箱根駅伝に代表される大学駅伝を巡る「おカネの話」のリアルは、果たしてどうなっているのだろうか。《NumberWebレポート全2回の1回目/つづきを読む》
大学の駅伝に“お金”が流れ込んでいる。
2026年、そんな印象を強くしている。
箱根駅伝連覇中、青山学院大学は今年から「レッドブル」とパートナーシップ契約を結んだ。原晋監督は言う。
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「もっと華やかな世界にしていきたいんです。レッドブルはスケートボードやBMX、スキージャンプ、スノーボードなど、さまざまなスポーツをサポートされていますよね。私たちとはまったく異なるジャンルの方たちと新しい取り組みを行うことで、化学反応が生まれて、お互いに成長できるんじゃないかと」(レッドブル公式HPより)
一方で、2021年から昨季までユニフォームに入っていた新潟県の「妙高市」のロゴが消えた。トレーニングウェアには妙高市のロゴが残るが、同市によると大学側から申し入れがあり、今年度は市が大学に支払う費用が「昨年度までの1500万円から500万円に減ります」という。
この情報が新鮮だったのは、大学スポーツのスポンサーシップで金額が明らかになることは珍しく、「そういう相場なのね」と興味深かった。
伝統校の早大も…大手企業からのスポンサードを発表
そして9月15日、1914年創部、早稲田大学競走部からも大きな発表があった。
大和証券グループ、NTTドコモビジネスの2社が出雲、全日本、箱根の三大駅伝についてユニフォームスポンサーとして支援することが決まり、大学構内で記者会見が行われた。藤本浩志競走部部長によれば、「基本的には1年契約で、競走部としては長い支援を期待しています」とのこと。

