Number ExBACK NUMBER
「“社会インフラ”になっていくことが重要」JFAの47都道府県ネットワークはなぜ迅速、的確な支援ができるのか
posted2026/03/17 11:30
JFAリスペクト委員会防災・復興支援部会部会長の永島昭浩氏
text by
矢内由美子Yumiko Yanai
photograph by
Hideki Sugiyama
日本財団がスポーツやアスリートの力を活用した社会貢献活動のロールモデルを表彰する「HEROs AWARD」。2017年の立ち上げから9回目となった「HEROs AWARD 2025」では、「47都道府県のサッカー協会が連携し、サッカーを通じて被災地に希望の灯りをともす被災地支援活動」を長年にわたって継続してきた公益財団法人日本サッカー協会（JFA）が表彰された。
能登半島地震、東日本大震災、熊本地震、集中豪雨など日本のさまざまな災害に対して、被災地の声をいち早く吸い上げ、迅速な支援活動を行ってきたJFA。なぜ、47ものサッカー協会がスムーズに連携し、高次元でネットワークを機能させることができているのか。
JFAリスペクト委員会防災・復興支援部会部会長の永島昭浩氏を取材した。
能登半島地震で125回の復興支援活動
ADVERTISEMENT
ーー「HEROs AWARD 2025」では会場から盛大な拍手が送られていました。
「受賞式では日本サッカー協会が長年にわたって携わってきた地道な社会貢献活動を評価していただき、サッカー界全体で受賞したという嬉しい気持ちでいっぱいでした。日本サッカー協会の理念はサッカーを通じて豊かなスポーツ文化を創造し、人々の心身の健全な発達と社会の発展に貢献すること。日本代表選手や代表チームがフォーカスされますが、サッカー人として地に足をつけてやらなければいけないことは理念に則った活動です。その一環として競技面があるという理解の下で活動させていただいていますので、理念を踏み外してはいけないと思っています」
ーー能登半島地震の際には2024年の1年間に現地で125回の復興支援活動を行い、日本代表のOB・OGや現役の日本代表も参加したと聞きます。日帰りでは行けない困難な状況でありながらも迅速、なおかつ質も量も伴った復興支援活動ができたのはなぜでしょうか。
「JFAが主体となりながらも47都道府県にネットワークがありますから、災害時には各都道府県サッカー協会からしっかりと情報を収集し、そのニーズにどう応えるかを考えながらやっています。手前味噌にはなりますが、能登半島地震の支援活動ではすべて前日から金沢に入り、翌日の早朝5時に出発して現地に向かいました。125回しか活動できなかったという考え方もありますが、サッカー界としてできる限りのことをやったと思っています」
ーー47都道府県協会のネットワークがうまく機能している様子ですが、災害時の横の繋がりやコミュニケーション方法はマニュアルとして確立されているのですか？
