「“社会インフラ”になっていくことが重要」JFAの47都道府県ネットワークはなぜ迅速、的確な支援ができるのか 

「JFAでは全国を大きく9つの地域に分けて、何かあった時には最も関わりのある協会が情報を収集し、JFAに届くようにしています。ただし、そこではリスクを負って情報を得ることはしません。もう一つ重要なのは、マニュアル通りではなく、状況に応じて命を最優先に守るということです。今何が必要かを冷静に考えて行動してもらうことを徹底しています」

ーーJFAの「防災・復興支援部会」はいつからあるのですか。

「2011年の東日本大震災の時に復興支援部会を立ち上げました。それを後に常設にし、2022年から防災を加えました」

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ーー能登半島では地震だけでなく水害もありました。

「9月21日から23日にかけて発生した能登豪雨の翌日が大変な猛暑だったのですが、現地からの情報でとにかく飲み水がないということが分かり、その場ですぐにJFAオフィシャルトップパートナーのキリンさんにし、即座お願いし、即座に水を手配してもらいました。迅速に対応できて良かったと思いましたし、後日、現地の方からのお礼の言葉を聞いて本当に嬉しかったですね」

JFAの47都道府県ネットワークを生かす

ーーJFAの「防災・復興支援部会」が多くのネットワークやノウハウを持っている様子が伝わります。

「2022年から防災にも取り組むようになり、活動が災害時限定ではなく日常的になっていることが大きいと思います。現在、『防災・復興支援部会』には5人くらい災害支援のスペシャリストに入ってもらっていて、定期的に行う会議の中で何が重要か、何が必要かをその方々から伺って準備をしています。JFAとしては47都道府県のネットワークの強みを生かすのと同時に、復興支援が“社会インフラ”になっていくことが一番重要だと思っています」

「JFAリスペクト委員会防災・復興支援部会」では災害支援のスペシャリストと情報を共有する機会を設け、日頃の準備から現地での支援活動まで、的確・迅速に対応できるよう備えている。能登では部会員でもある前原土武氏が率いる「災害NGO結」と行動を共にした　©️Hideki Sugiyama

森保監督も能登を訪れ、「災害NGO結」の案内で床上浸水の被害を受けた住まいの片付けなどに参加した

ーー災害時は情報が錯綜しがちです。そういう時こそニーズに沿った支援活動が望まれます。

「災害の規模を正しく把握することや、今起きていることの中で何を優先するかなど、そういうところはスペシャリストの人たちのアドバイスをもらわないと分からないことでもあります。JFAとしては日頃から情報共有に努め、何かあった時に備えるようにしています」

ーー「防災・復興支援部会」が被災地で行う活動にはどのようなメンバーが参加しているのですか。

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