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中国マネー依存でも全大会中止。毅然たる対応のWTAと弱腰ATP。

posted2022/01/11 07:00

 
中国マネー依存でも全大会中止。毅然たる対応のWTAと弱腰ATP。<Number Web> photograph by Getty Images

'19年の中国初開催で賞金が倍増したファイナルズ。'30年まで当地で行われる予定だが……。右端がサイモンCEO

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秋山英宏

秋山英宏Hidehiro Akiyama

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 昨年12月上旬、WTA(女子テニス協会)は'22年前半のツアースケジュールを発表、'13年から1月第1週に開催されてきた(昨年はコロナ禍で中止)中国の深センオープンは日程表になかった。

 コロナ禍で開催が難しいのも事実だが、一時、消息不明が伝えられた彭帥の問題でWTAのスティーブ・サイモンCEOは「香港を含む中国で予定されているすべての大会の開催を見合わせる」と発表しており、その方針に沿ったスケジュールだ。

 WTAは設立時からテニス界の男女同権を強く訴えてきた。選手の人権が脅かされたとあれば、強い態度に出るのは当然だ。一方、男子テニスを統括するATPは「選手とWTAの間で、開かれた直接的な対話がなされることを強く願う。引き続き問題の進展を見守りたい」と傍観者のような声明を出した。

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