収益化に苦戦するプロラグビーの現実。
トップリーグ大物移籍の背景とは。

　ニュージーランド代表のボーデン・バレット、スコットランド代表のグレイグ・レイドロー、南アフリカのマカゾレ・マピンピ。昨年日本で行われたワールドカップで観衆を沸かせた世界のスーパースターたちが、続々とトップリーグへの移籍を発表している。

　世界の大物選手のトップリーグへの移籍は、今に始まった話ではない。最近ではニュージーランド代表のダン・カーター、かつては同国代表のソニー・ビル・ウィリアムズ、マア・ノヌーなど、多くのスーパースターがトップリーグでのプレーを経験している。

　こうした大物の移籍は、「トップリーグは海外のリーグに比べ試合数が少なく、給料がいいから」という理由で説明できる。だが、なぜそのような構造が存在するのか。選手たちがそれまで所属していた海外のプロラグビーに目を向けてみると、プロならではの厳しい現実が見えてくる。

プロラグビーを支えるパトロン構造。

　世界トップレベルの選手たちがプレーするラグビー強豪国のプロクラブは、基本的に独立採算制で運営される、私営企業の形をとる。1995年、国際統括団体であるインターナショナル・ラグビー・ボード（現在のワールドラグビー）が競技のプロ化を容認してから25年が経つが、ビジネス面で言えばラグビーのプロ化は成功しているとは言い難い。

「世界のプロリーグを見てみると、どの国でもリーグ参加クラブの大半が赤字経営という、非常に残念な現実がある。イングランドのプレミアシップについて言えば、殆どのクラブで、ラグビーが大好きな億万長者が私財を投じてクラブ経営を支えるという、いびつなパトロン構造で成り立っている」

　世界中のプロクラブだけでなく、代表チームにもトレーニング用品を提供するライノ・グループのCEOレジ・クラーク氏は、プロラグビーをビジネス面で成功させる難しさを指摘する。

　日本でのトップリーグプロ化構想でも議論されているが、クラブが抱える選手数が多く、ワールドカップや海外遠征などの例外を除き、週に1試合しか組むことのできないラグビーは、構造的に収益性が低い。年間10試合程度しか行わず、ファンベースも大きい代表チームは、試合の放映権収入や観客動員数も伸びて潤うが、その基盤となるクラブの経営は、全くの別物だ。

　こうした背景から、ラグビー協会がクラブを資金的に援助したり、事実上の傘下組織としたり、或いはパトロンが私財を投じなければ経営が成り立たないほどに、世界のプロクラブはビジネス面で不調に喘いでいる。

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