52年の時を経て、東京で再び五輪が開催されるかもしれない。石原慎太郎都知事が８月５日に初めて２０１６年夏季五輪の誘致について言及した時は半信半疑だったが、９月２日の会見でも同知事は「16年がダメでも20年をめどにやる」と意欲を見せ、同20日の定例議会でついに正式に招致を表明した。「オリンピック開催を起爆剤として、日本を覆う閉塞感を打破したい」という言葉は、いかにも豪腕の同知事らしいが、実際に招致するとなると、越えなければならないハードルがまだ山ほどある。

　２０１６年の五輪開催地は、４年後の'09年夏に開かれる国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）総会で決まる。日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）は'06年末までに国内候補地を一本化する予定にしており、まずは「国内予選」で勝たなくてはならない。現時点で立候補を正式に表明しているのは福岡市だけだが、同市は単独ではなく九州全域での開催を計画している。ただ、ＩＯＣは今、経費や警備の問題からより小さな五輪を目指しており、広域開催の福岡案では、各国との招致合戦に勝てない公算が大きい。そう考えると、国内候補地が東京に一本化されるのはほぼ間違いないだろう。