アジア開催のトーナメントは日本企業にとっても魅力的。

　グローバルに事業を展開する企業で、アジア諸国に生産拠点や市場を持たないケースは今では稀だ。そうであれば、アジアで行うゴルフトーナメントは今後、マーケットを拡げたい日本企業にとってメリットになり得る。

「今回はある試合に（日本ツアーが）“乗っかっている”感じですが、僕らが日本でスポンサーをつけて、海外に行って試合を開催するというパターンを次の目標にしたい」

　今年、タイランドオープンではシンハビール他がスポンサーに付き、インドネシアオープンは「エンジョイ・ジャカルタ」という政府の観光局のサポートを受けたが、今後は日本企業の冠がついたトーナメントを外国で開催することがターゲットになる。

　とはいえプロスポーツである以上、顔を向ける先がスポンサーだけでは成り立たない。やはりそこにはファンの支えが必要で、それこそが本質的な問題のはず。現地のギャラリーの目を惹きつけるものでなければ、トーナメントの「定着」は見込めない。閑古鳥が鳴くコースでのプレーに闘志を燃やすプレーヤーが、どれだけいるだろうか。選手たちに戦う場を提供する意義は大きいが、持続的な開催を保障できる関係を築きたい。

Jリーグのアジア戦略はゴルフ界のモデルケースになる。

　話は変わるが、サッカー・Jリーグはアジア・マーケットと密接なリンクを始めた優良なモデルである。ヒントを得られないだろうか。

　1993年に8府県10のクラブで始まったJリーグは、20年間拡大を続け、今年30都道府県40クラブの規模をもって開幕した。しかし「この拡大や日本がワールドカップの常連国になったことはひとつの成果ですが、人口が減り、国内の経済が伸びない中、これからは違った手法で将来を見据えないとJリーグが危ない」と話すのは、2012年1月に発足したJリーグ「アジア戦略室」の山下修作室長である。

　現在アジアでナンバーワンの売り上げを持つJリーグのそれは、年間約120億円。韓国Kリーグの10倍以上を誇る。だがこれが本場欧州、イングランド・プレミアリーグを見ると、その額は2500億円に膨れ上がるというから溜め息も出る。そしてこの数字のおよそ三分の一、800億円はテレビ放映権を中心としたアジア諸国からの流入だという。

「このわずか10％でもアジアに流れるようになれば…」

　特に東南アジア、ASEAN諸国の人口は6億人以上、GDPも成長を続けており、この現状を、指をくわえて見過ごすわけにいかなかった。

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