柔道の名誉回復のために、やるべきことは何なのか？

　であれば、再出発を図る機会に、問題にどう対応していくのかばかりでなく、それを通じて、「日本の柔道としてこうだ、こうあろうとしている」というメッセージが打ち出せればよかった。

　大きな方向、ビジョンがあって、それに沿う形で個々の事柄を位置づける。それくらいでなければ、柔道の名誉回復は図ることはできないのではないか。伝わることのなかった柔道の姿を発信する、あるいは柔道を自ら捉えなおす機会とすることができるはずだ。

　だが、伝わってくるのは、そうした危機感の薄さである。

　全柔連の発表の翌日には、日本オリンピック委員会（JOC）から、今年度分の交付金の停止処分が発表されたほか、代表選手選考基準の明確化、相談窓口の設置など13項目の改善勧告が出された。

　少なくとも、外部からではなく自ら襟を正していく――そうであってほしいところだ。