「ケニア人」と「大阪人」の違いは？

　さらにいえば国体の天皇杯、皇后杯は少し前まで開催県が獲得するのが常だった。数年前から出身地に限らず大学などの有力アスリートを県の職員や教員として採用。いわば公金を投入して強化した結果の「優勝」だった。

　こうしたスポーツ界の歴史と現状を見渡したとき、そして進学の自由という当然の権利を考えたとき、高校野球が国民的行事だからといって「越境入学は禁止もしくは制限せよ」と求めるのは短絡かつ狭量ではないだろうか。

　たとえば「セネガル人を呼ぶな」「ケニア人に走らせるな」などと言えば、たちどころにヘイト発言である。「大阪の人間は大阪で野球をやれ」と主張するのは、スケールの違いこそあれ根っこのところでは同じことだ。

　そういうチームが「好き」か「嫌い」かという考えがあるのは理解できるが、それは感情であって、認めるか認めないかの意見になってはいけない。

経営が野球に依存する私立高校も多い。

　15歳で郷里から遠く離れたところで暮らすのは、その人の人生の中でも非常に大きな決断だ。それだけの覚悟は誰にだってもてるものではない。

　大阪桐蔭を支えるエースの柿木蓮は佐賀県、二刀流の根尾昂は岐阜県の出身だ。彼らも同じように「覚悟」の持ち主だが、筆者の肌感覚では地方→都会の越境はあえて厳しい環境を求める志の高い少年だとみられている気がする。

　逆に都会（特に関西）→地方は競争率を必死に考え、打算でやってきた甲子園の亡者と世間から勝手に決めつけられてはいないか。越境を批判するのなら、少なくとも同じ線で論じられるべきだろう。

　越境入学を積極的に受け入れている地方の学校にも抜き差しならぬ理由がある。

　先に挙げた益田東は生徒数317人に対して野球部員がなんと138人。学年100人あまりの小規模私立にとって、スポーツで知名度を確保することは学園経営の生命線なのだ。

　今回の代表56校に、同じような学校はいくつかある。生徒数500人以下の校名と野球部員を記す。

　旭川大高（457人、62人）、北照（200人、59人）、白山（県立、304人、56人）、下関国際（319人、51人）、藤蔭（380人、84人）。

　一方で仙台育英（3077人、123人）、作新学院（3670人、92人）、浦和学院（2903人、99人）、慶応（2281人、106人）、近大付（2764人、56人）といった大規模校も出場した。

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