普及運動やロビー活動も積極的に取り組む必要がある。

　先に書いたように、ビジネス化を推進するIOCの要求のすべてを妥当と考える必要はない。

　ただ、オリンピックへの正式採用を悲願として、熱心に活動を続けてきた他の競技もたくさんある。

　例えばセパタクローには、「日本で少しずつでも普及していけば、小さな活動だったとしてもオリンピック採用につながるかもしれない」として、イベントを企画して認知の向上を図ってきた選手がいる。あるいは、「国立競技場を改修するときにコートを作ってもらえれば普及、そして五輪採用につながる」と署名活動に取り組んできたスカッシュの選手がいた。

　彼らをはじめ、さまざまな競技でオリンピックの正式採用に向けてアピールに励む姿を見てきた。もちろん、草の根の活動ばかりでなく、各国の競技団体が国際舞台でも熱心にIOCに働きかけてきたことだろう。

　現在は採用されていても、除外の危機感から継続的に活動を行なってきた団体もある。例えば近代五種は、競技日程を縮めるなどIOCの要望にこたえ、さらにロビー活動も積極的に進めてきた。こうやって、オリンピックに正式採用されている競技間でも競争が繰り広げられている現実があるのである。

　正々堂々と主張しつつも、そうした現実を受け止めた活動にも真摯に取り組む。

　その両面を、展開していかなければならない。